モバイルマーケティング研究所、緊急事態宣言発令後の総合EC利用頻度が3割超増
2020年07月13日
意識調査 5月の総合EC利用、3割超が「増えた」
自粛期間、実店舗への買い物減は43.1%
MMDラボが運営するモバイルマーケティング（MMD）研究所（東京都港区）は、スマホを持つ18～69歳の男女を対象に「2020年5月新型コロナウイルスにおけるEC利用動向調査」を行った。緊急事態宣言発令後、ECを効率的に利用する消費動向が見えてくる。
調査ではまず、総合ECを利用している1830人に対して3月以前と比べて利用頻度に変化があったかを尋ねた。すると「増えた」「やや増えた」を合わせた回答は全体で31.6%だった。年代別では10～20代が36.8%と最も多く、 年齢に比例して、徐々に利用頻度が少なくなる傾向にある。60代では「増えた」「やや増えた」と答えた人は合わせて27.5%と10～20代と比べ、9.3ポイントの差があった。
第491号(2020/7/10発行)13面
